ニュースNews

2017年6月23日（金）

株式会社ビースタイル

　主婦層に特化した人材サービス『しゅふＪＯＢ』などを展開する株式会社ビースタイル（東京都新宿区：代表取締役 三原邦彦）は、2016年度新卒採用より「面接」、「リクルートスーツ」「お祈りメール（お断りメール）」を廃止。多くの企業が内定辞退に悩む中、この選考方法に変えてから内定辞退率はほぼ０％。面接に代わる選考内容は毎年進化し、1年目は“ゲーム”等を通して社員を知ってもらう機会を設け、2年目には社員だけでなく“仕事も知ってもらう”機会を提供。3年目の今年は全社員協力のもと、選考ミッションを企画して学生さんに取り組んでいただきます。
『面接やめちゃいました採用』の１期生は７名、２期生は２２名、３期生となる今年は４０名の採用を予定しています。

・続く売り手市場、就活解禁日に内定率61％。一方で「内定辞退」に悩む企業
・学生と企業が素でぶつかりあえるコミュニケーションが必要

　採用難で中途市場からも思うように採用できず、新卒採用に重きを置く企業が増加しています。新卒採用は昨年から引き続き売り手市場で、17年6月1日時点の大卒学生の就職内定率は61％ （※）と前年同月と比べ10％の増加。企業が選考、内定出しを早めていることがわかります。
　しかしながら、せっかく内定を出しても辞退されてしまうケースが多いことが問題視されています。その原因の一つに、内定までのプロセスにおいて就活学生と採用企業の双方が、納得しあえるだけの情報を十分に共有できていないことがあるのではないかと考えます。そこでビースタイルでは、従来型の“面接”をやめ、“素でぶつかることができるコミュニケーション”にフォーカスした選考を始め、今年で3年目を迎えました。
※就職みらい研究所：【速報版】「2017年6月1日時点 内定状況」就職プロセス調査（2018年卒）より

　ビースタイル3年目の3つのやめちゃいました！

１．『面接』やめちゃいました！

～選考は自己PR・オーディションの場ではなく学生さんと相互理解を深めるための場～
これまでビースタイルが新卒採用でやってきたことを突き詰めたら【面接廃止】にたどり着きました。本来面接とは「お互いを理解するため」に設けられた場のはずなのに、非日常的な場の空気により、本来とは違うコミュニケーションになりがちです。そもそも社会人経験のない学生さんのポテンシャルを履歴書、面接だけで判断するのはとても難しいことだと思っています。

２．『リクルートスーツ』やめちゃいました！

～没個性的に皆と同じ格好をするのではなく、自分らしい格好で会いに来て欲しい～
ナビサイトへの大量エントリー、面接ではあらかじめ準備された自己PRを述べ、誰もが同じリクルートスーツを着る。思考停止的マニュアル的な就活ではなく、「思いを込めた就活」をしていただきたい、と思っています。

３．『お祈りメール』やめちゃいました！

～興味をもってくださった学生さんとは、お一人お一人と誠実に向き合いたい～
適性検査を除いては、学生さんからの辞退がない限り最終選考まで進んでいただくことができます。最終選考まで道のりが長く、最低でも5回は様々な方法でコミュニケーションの機会を設けています。最終選考の結果残念ながらご縁がなかった場合も、通り一遍のお祈りメールではなく直接フィードバックし、希望される方には再チャレンジの制度を設けています。

過去２年、内定辞退者がほぼ０％の理由

1．時間をかけて何度も濃密なコミュニケーション　

当社のことを十分に理解して、納得して入社していただきたい。そのために濃密なコミュニケーションがとれるような選考カリキュラムに。５～７回は会社に来ていただき、さまざまな社員と直接接していただきます。

２．次の選考に進むか否かは学生さんの意思次第～能動的にビースタイルについて知っていただく仕組み～　

当社からは基本的にジャッジを下さず、学生さんに次の選考に進むか否かをご判断いただきます。（※中間の適性検査のみ当社側にてジャッジ）最終選考は、なぜビースタイルに入社したいのかを説明する「自己プレゼン」。その準備に向けて情報収集できるように、学生さんが社員にインタビューしたりインターンを実践したりと、能動的にビースタイルを「知る」ことができる機会を提供しています。当社についての理解を深めながら、次の選考に進むか否かを学生さんの意思で判断いただくことで、入社したい気持ちをより強く持った学生さんが最終選考に残ってくださっています。

2018年度　面接やめちゃいました！採用 選考の流れ

＜株式会社ビースタイル について＞
企業理念は「best basic style」。時代に合わせて新たなスタンダードをつくる会社です。この理念に基づき、2002年の創業以来、「家庭」と「仕事」の両立を実現したい主婦に対して就業支援を行い、約15年間で生み出した主婦の雇用数はのべ10万人。